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高配当株投資をする上で悩む最大のポイントは「購入タイミング」ではないでしょうか。
高配当株はいつ買ってもいい手法ではありません。
割高で掴んでしまうと、値上がり益が期待しにくくなるのはもちろん配当利回りが低い状態で購入することになるため、投資効率が悪化します。
ただしどの数字を見て「割安」と判断するかは初心者の方には難しく感じるでしょう。
そこで本記事では
- 投資歴10年(失敗経験もあり)
- AFP・簿記資格保有
- 現在の運用資産額は4桁万円
- 年間予想配当金は80万円超え
のこるきちが株を購入する際に「割安か割高か」を判断する重要指標について解説します。
この記事を読めば
- 自分で適正な購入タイミングが判断できる
- 大損するようなタイミングで投資するリスクが減る
というように株式投資で失敗する確率を減らせるでしょう。
購入前は必ず確認しておきましょう。
結論としては以下３つの指標を確認しましょう↓↓
- PERが過去平均と比べて低い
- PBRが過去平均と比べて低い
- 配当利回りが過去平均と比べて高い
こんなタイミングであれば購入を検討してみても良いのではないでしょうか。(※ただし下落理由についてもしっかり調べる必要あり)
逆にこれと真逆のタイミングであれば購入は避けるべきです。
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PERが過去平均と比べて低いと割安
- PERとは
- PERとは現在の株価がEPS(1株あたりの当期純利益)の何倍にあたるかを示す指標。
＜計算式＞
株価÷EPS＝PER(単位は倍)
この数値が高ければ高いほど、将来への期待が大きい企業ということ。(株価は割高になる)
- EPSとは
- 1株あたりの当期純利益(総利益－コスト)のこと。
＜計算式＞
当期純利益÷発行株数＝EPS
このEPSに対して株価が何倍の値段なのかをあらわしているのが「PER」になります。
(例)株価1000円、EPSが100円の株の場合、PERは「10倍」となる
つまりこの株は、実際に年間稼ぐ金額に対して10年分の値段がついていることになります。
PERは他社とではなく「過去水準」や「同業他社」と比較するべき
PERは業種や銘柄によって大きく異なるため、同業の競合他社とも比較する必要があります。
例えば電気自動車で有名な米国企業の「テスラ」ですが
- EPS(一株純利益)は5.6ドル(2021年度)
- 現在株価は約650ドル(2022年6月現在)
のためPERは116倍となります。
実際稼いでいる金額の116倍の価値があると投資家から判断されているということ
今度は日本の金融業の「三井住友FG」を見てみましょう。
- EPS(一株純利益)は515.51円(2021年度)
- 現在株価は約4000円(2022年6月現在)
のためPERは7.76倍となります。
テスラに比べて明らかに投資家の期待値は低く株価は割安
「では三井住友FGのほうが良いのか？」
と聞かれるとそうではありません。
- テスラはこれから成長するであろう電気自動車の製造会社
- 三井住友FGは既にビジネスモデルが確率されている古参企業
「どちらのほうが今後成長するか？」と聞かれれば恐らく多くの方がテスラと言うでしょう。
つまり将来の成長が期待されている企業の株は高PERに、成熟企業で成長が期待しにくい企業の株は低PERになります。
従ってPERは他社と比較して判断するものではなく、
- 同業の競合他社や
- その企業の過去のPER
と比べてどうなのか？というところで判断しなくてはなりません。
わたし自身はPERが過去平均値を割れば購入を検討し始めます。
ただし、その後株価が上がらない「万年割安株」と呼ばれる株を掴んでしまう可能性もあるため株価が下がっている理由についてしっかり調べておく必要があります。
ちなみに「日経平均」の過去平均PERは12～16倍あたりで推移しており、米国を代表する指数「S&P500」の過去平均PERは15～25倍と期待値は米国企業のほうが高いことがわかります。
- 日経平均とは
- 東京証券取引場で取引できる株式のうち代表的な企業225社の平均株価指数です。
- S&P500とは？
- 米国を代表する企業約500社を対象とした株価指数のこと。
継続的に利益を上げている財務健全な大型企業しか組み入れられないため、米国のオールスター企業集団とも言われています。
つまり日本企業より米国企業のほうが将来性を見込まれているということ
PBRが過去平均と比べて低いと割安
- PBRとは
- PBRとは現在の株価がBPS(1株あたりの純資産)の何倍にあたるかを示す指標。
＜計算式＞
株価÷BPS＝PBR(単位は倍)
この数値が高ければ高いほど、将来への期待が大きい企業になります。(株価は割高になる)
- BPSとは1株あたりの純資産のこと
- BPSは純資産÷発行株数で算出される数値です。
平たく言えば「1株あたりの会社の資産価値」のことです。
仮に会社を潰したら資産は株主に振り分けるため、BPSは企業の解散価値とも言われています。
(例)株価1100円、BPSが1000円の株の場合、PBRは「1.1倍」となる
つまりこの株は、実際会社にプールされている資産の1.1倍の値段がついているということ
PBRが低すぎる時は注意が必要
PBRは株価の割安・割高を示す指標の1つであり、低いとそれなりに割安と判断できます。
しかし、低すぎるPBR株は少々リスクを伴います。
特に業績が悪化して1倍を大きく割っている場合は少し割り引いて見ておく必要があるでしょう。
「いずれ衰退していく」「回復が見込めない」こんな風に思われていることが想像できます。
こういった株に投資する際は今後の見通しや需要などを十分に確認してから投資することをおすすめします。
とはいえ日本の企業ではもともと1倍割れを起こしている企業も多くあります。
- もともとPBR1倍割れを起こしていることが多い業種
- 銀行業(特に地銀)
鉱業
石油石炭業
海運業
非鉄業など
このあたりの業種は成熟事業のため、今後大きく成長しないと判断されている万年割安株となっていることが多い業種です。
わたし自身は配当さえしっかり出してくれれば良いため、こういった割安株は好みではありますが成長は期待できません。
ちなみに日経平均では2008年以降PBRは0.8～1.6倍の範囲で推移しています。(2022年7月現在は1.1～1.2倍で推移)
一方で米国を代表する指数S&P500では1.6～4.8倍の範囲で推移するなど日本の企業とは明らかに期待値が違うことがわかります。(2022年7月現在は3.7倍程度)
- 日経平均とは
- 日経平均とは東京証券取引場で取引できる株式のうち代表的な企業225社の平均株価です。
- S&P500とは
- 米国を代表する中・大型企業約500社の株価指数。
平均株価ではなく時価総額の高い人気企業(Apple・Google・Microsoft・Amazonなど)の割合が多くを占める構成になります。
PBRに関しても「過去の水準と比べてどうなのか」というところを見ておけば良いと思います。
配当利回りが過去平均と比べて高いと割安
- 配当利回りとは
- 配当利回りとは株価に対しての一株配当の割合のこと。
＜計算式＞
一株配当÷株価＝配当利回り
配当利回りが高いと投資金額に対して多くの配当が貰えるため割安と判断できます。
例えば、一株配当30円、株価1000円の株なら配当利回りは「3%」
増配して1株配当が37.5円になれば配当利回りは「3.75%」
また株価が800円まで下がった場合も配当利回りは「3.75%」となる。
つまり配当利回りが上がれば割安感が出るということです。
ちなみに高配当株ファンドとして有名な「VYM」という米国ETFがあります。
こちらは高配当な米国企業約400社の詰め合わせパック商品になりますが、過去10年の平均配当利回りは「3.1%」。
しかし2020年のコロナショックでは株価が下がり、瞬間的に配当利回りは「4.5%」まで上昇しました。
このわずかな買い時を逃さず買えると大きな利益を得られます。
当時は「まだ下がる」と思い購入できなかった方もおられましたが、高配当株投資は「この水準になったら買う」といったある程度の割り切りが必要であると感じます。
もちろん個別株の場合、そのまま沈没していくケースも多いことは頭に入れておきましょう。
まとめと注意点
- PERが過去平均と比べて低い
- PBRが過去平均と比べて低い
- 配当利回りが過去平均と比べて高い
上記の指標がこんな場合、割安と判断できるため購入を検討するべきと考えます。
しかしいずれも
- その企業に何かしらの不安要素がある
- 世の中の経済見通しが悪い状態にある
といった状態のため、その理由を調べて納得した上で購入しましょう。
- 四季報やIRなどを見て業績の確認をする
- 今後需要のある業界なのか考える
- 回復の見込みはあるのか調べる(新規事業立ち上げなど)
といった行動が必要です。
また下落理由が不祥事である場合は間違っても購入してはいけません。
不祥事は企業の体質問題です。いずれまた問題を起こすことが予想できます。
問題を起こしやすい企業なんておちおち長期投資なんてできません！
このあたりは意見も割れるところではありますが…
株価が下がれば割安で買えるため、ある程度アグレッシブに買い増しをしたいところです。
もちろん割安になっている理由を調べてから購入しましょう。そうすれば失敗する確率はグッと減るはずです。
また上記で紹介した指標が簡単に確認できるツールがあります。
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次世代金融アプリ「moomoo(ムームー)」
プロの投資家が扱うような情報を瞬時にキャッチすることができる凄アプリ！
- 主要な経済ニュースが即座にキャッチできる
- スクリーニングや企業分析が容易に行える
(ETFにも対応している) - 機関投資家の売買情報が閲覧できる
- コミュニティで投資家の投稿情報を見れる
- 投資の基礎知識も学ぶことができ初心者にも役立つ
金融庁や証券業協会にも登録する「moomoo証券(旧ひびき証券)」が「プロとアマの情報格差をなくす」といったコンセプトのもと運営されています。
高機能なのに無料で使えるため、利用することをおすすめします。
この記事がみなさんの投資の参考になれば幸いです。
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