財務優良で長期保有におすすめ！日本の高配当株10選【初心者向け】

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高配当株投資をする上で必ず悩むのが銘柄選びです。

決算情報を見ても

こんなことを思うのは必然です。

そこでこの記事では

のわたし「こるきち」が日本のおすすめ高配当銘柄を紹介いたします。

日本の高配当株を購入するメリットの詳細についてはこちら

日本株への少額分散投資は「SBI証券」「マネックス証券」がおすすめ。いずれも1株単位で取引できます。

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高配当株投資でただただ配当利回りが高い企業の株を買うのは「悪手」です。

この記事を読むことで失敗する銘柄を選んでしまう可能性はグッと低くなるため、ぜひ最後までお付き合いください。

おすすめ銘柄10選は以下のとおり↓↓

銘柄(コード)	業種	配当利回り	直近配当性向	連続増配年数	時価総額(順位)
日本電信電話(9432)	通信	3.06%	34.9%	11年	14.2兆円(3位)
KDDI(9433)	通信	3.02%	41.7%	12年	10.3兆円(5位)
伊藤忠商事(8001)	卸売(景気敏感)	3.35%	19.9%	7年	6.1兆円(21位)
三菱UFJFG(8306)	金融(景気敏感)	4.37%	31.7%	1年	9.7兆円(6位)
三井住友FG(8316)	金融(景気敏感)	5.36%	40.7%	1年	5.6兆円(24位)
九州旅客鉄道(9142)	陸運	3.41%	110.3%	0年	0.4兆円(290位)
東京海上HD(8766)	保険(景気敏感)	3.86%	41.6%	3年	5.3兆円(27位)
オリックス(8591)	その他金融(景気敏感)	3.72%	33%	2年	2.9兆円(49位)
INPEX(1605)	鉱業(景気敏感)	3.85%	31.2%	2年	1.9兆円(85位)
積水ハウス(1928)	建設(景気敏感)	3.88%	39.6%	12年	1.7兆円(97位)

今回選んだ企業はいずれも

またその事業が

などといった独自性を持っており、長期保有に適した銘柄を紹介しています。

単に配当利回りが高い「下落株」や「決算ズタボロ株」ではありませんのでご安心ください。

(注意)紹介している銘柄への集中投資をすすめている訳ではありません。あくまでも投資の判断は自己責任でお願いします。

銘柄の選び方や各指標の判断の仕方はこちら↓↓

日本電信電話【NTT】(9432)

東京都千代田区に本社を置く国内最大手の通信企業で、日経平均225の構成銘柄の1つでもあります。

日経平均とは

東京証券取引場で取引できる株式のうち代表的な企業225社の平均株価指数です。

有名な事業としては「携帯通信業(docomoやahamoなど)」が挙げられますが、クラウドサービスなどの「国際通信事業」やネットワークシステムなどの「データ通信事業」、フレッツ光やひかり電話などの「地域通信事業」と幅広い通信事業を手掛けています。

生活インフラを支えるビジネスモデルだけあって、景気に左右されずに安定した収益が見込めるディフェンシブ銘柄と言えます。

企業のお手本となるような決算を続けている企業で、毎年「増収・増益」を計上しています。

それに伴って、1株あたりの純利益を表す指標である「EPS」も年々右肩上がり。

10%を超えれば優良とされる「営業利益率」も13～14%台を維持するなど業績面では悪い面が見当たりません。

「営業キャッシュフロー」「フリーキャッシュフロー」共に潤沢で資金繰りの面で見ても超優良企業であることが伺えます。

営業キャッシュフローとは

営業取引における現金収支のこと。
この指標がマイナスであれば、営業活動を維持するために資金調達が必要な状態であることを表します。

フリーキャッシュフローとは

営業キャッシュフローから投資キャッシュフローを差し引いたモノ。
この指標がプラスであれば、新たな事業投資、借金の返済、株主への配当などに使えるお金がたくさんあるということを表します。

配当についても増配傾向で、現在11年連続増配中です。

また純利益における配当の割合を示す「配当性向」も30～40%台で推移するなど余力も十分あることから、今後も安定した配当が期待できると考えられます。

盤石な財務を背景に、今後も株価の成長・増配が期待できる銘柄と言えそうです。

ケチをつけるとするならば、2023年6月現在では株価が上がり過ぎて配当利回りが下がった点でしょうか。

株式も25分割され、買いやすくなるため今後も株価上昇の気運は高まります。

KDDI(9433)

東京都千代田区に本社を置く国内最大手の通信企業で、日経平均225の構成銘柄の1つでもあります。

事業内容は「携帯電話事業(au,povo,UQなど)」を中心に「専用線(光ケーブル通信など)」「プロバイダ」
「固定電話」「衛星電話」など日本電信電話(NTT)とともに日本の通信環境を整えるビジネスモデルです。

NTTと少々違う点は「auじぶん銀行」や「auカブコム証券」などのFINTEC事業も営んでいる点。

こちらも幅広いビジネスを展開しており、知名度も抜群！安定した収益が見込めるディフェンシブ銘柄と言えます。

こちらもNTTと同様、毎年「増収・増益」を計上し「EPS」も年々右肩上がり。

「営業利益率」も19%台で推移するなど、同業種の日本電信電話と比べても高い利益体質であることが伺えます。

資金繰りについて見ても高額な投資を行っていた過去に比べて、現在は安定傾向で「営業キャッシュフロー」「フリーキャッシュフロー」は共に安定してプラス傾向です。

配当についても現在12年連続増配中。

また純利益における配当の割合を示す「配当性向」も30～40%台で推移するなど余力も十分あることから、今後も安定した配当が期待できると考えられます。

また、KDDIは100株以上保有で株主優待(カタログギフトor体験型商品)も貰える企業です。

KDDI株主優待詳細についてはこちら

2023年6月現在では日本電信電話と共に株価が上がり過ぎて配当利回りが悪化した点が投資判断に悩むポイントです。

伊藤忠商事(8001)

東京都港区と大阪府大阪市北区に本社を置く大手総合商社で、こちらも日経平均225構成銘柄の1つ。

世界62ヶ国に約100の拠点を持っており、繊維、機械、金属、エネルギー、化学品、食料、住生活、情報、金融の各分野において国内、輸出入及び三国間取引を行うなど幅広く事業を手掛けています。

食料資源の開発、原料供給、製造加工、流通、卸売などに力を入れている企業で、「ファミリーマート」が中核事業として有名です。

財務は「増収・増益」傾向で、原油・エネルギーなどの資源価格に左右される競合他社(三菱商事や三井物産、丸紅など)とは違い、商社としては比較的安定した収益が確保しやすい企業であると言えます。

もちろん1株あたりの純利益を表す指標である「EPS」も年々右肩上がり。

資金繰りについて見ても、多額の資金調達が必要な業種であるにも関わらず、安定傾向で「営業キャッシュフロー」「フリーキャッシュフロー」は共に安定してプラス傾向です。

配当についても増配傾向で、現在7年連続増配中です。

また純利益における配当の割合を示す「配当性向」も30%台以内で推移するなど余力も十分あることから、今後も安定した配当が期待できる銘柄と言えそうです。

配当利回り3%台前半と商社株の中では比較的配当利回りが低い点が難点ですが、この辺りは増配力の高さが突出しているため致し方ないところでしょうか。

三菱UFJFG(8306)

東京都千代田区に本社を置く国内最大手の金融持株会社で、日経平均225の構成銘柄の1つでもあります。

主な事業内容としては貸出、資金決済、資産運用や相続・不動産など幅広い金融サービスの提供や、資産運用、資産管理、年金などに対してコンサルティングや、商品開発を行っています。

代表的な子会社は「三菱UFJ銀行」「三菱UFJ信託銀行」「三菱UFJ証券」「三菱UFJモルガン・スタンレー証券」などが挙げられます。

こちらは収益・利益ともに横ばい～緩やかに成長といった感じで、これから成長する業種・業界ではありません。

ただし1株あたりの純利益を表す指標である「EPS」は緩やかに成長しており、企業努力の跡が伺えます。

自由に使えるお金である「フリーキャッシュフロー」もプラスで推移し、毎年数兆～数十円あるなどキャッシュリッチな企業であることが伺えます。

一株配当に関しても毎年増配する企業ではないものの、緩やかに増配傾向です。

また純利益における配当の割合を示す「配当性向」も30%台程度で推移するなど余力も十分あることから、今後も緩やかながらも増配が見込めそうです。

また自社株買いなども積極的に行っており、株価向上にも意欲的な点には好感が持てます。

三井住友FG(8316)

東京都千代田区に本社を置く金融持株会社で、日経平均225の構成銘柄の1つでもあります。

三菱UFJFGと同様に金融業の傘下を多数保有します。

代表的な子会社は「三井住友信託銀行」「SMBC信託銀行」「三井住友カード」「三井住友DSアセットマネジメント」などが挙げられます。

電子契約サービスのSMBCクラウドサインを導入から2年半で黒字化させるなどデジタル化の推進にも積極的で今後の経営戦略にも期待が持てそうです。

こちらも三菱UFJと同様にある程度収益が安定している成熟企業のため、高い配当還元がなされているのが特徴です。

自由に使えるお金である「フリーキャッシュフロー」も同業の三菱UFJFGに見劣りするものの毎年数兆円あるなど資金繰りに困る企業ではないため、今後も安定的な収益と配当が期待できそうです。

配当については同業の三菱UFJFGを上回る増配率を誇っており、自社株買いより比重を置いています。

また純利益における配当の割合を示す「配当性向」も40%以内で推移することが多く余力はあり、今後も緩やかながらも増配が見込めそうです。

三井住友もまた新興国への出資を積極的に行っており、成長国からの利益を狙っている点も今後への期待を抱かせてくれる数少ない金融業者と言えます。

九州旅客鉄道(9142)

通称は「JR九州」で、福岡県・福岡市に本部を置く鉄道事業銘柄です。

「旅客鉄道事業」「海上運送事業」「旅客自動車運送事業」を中心に「旅行業」「駐輪場業」「広告業」など様々な事業を展開しており、現在は「不動産業」への参入を目指すなど他のJRグループ(JR東日本・JR東海・JR西日本)とは少し毛色の違った企業と言えます。

最大の魅力は鉄道事業という参入障壁の高いビジネスモデルで、独占市場であることです。

コロナショックで外出規制のかかった2021年は収益がガクンと落ち込みましたが、その後は年々回復傾向にあります。

1株あたりの純利益を表す指標である「EPS」も回復傾向にあります。

ただしコロナをきっかけに「リモートワーク」や「ネットビジネス」が普及しており元通りの需要が今後見込めるかは不透明感があります。

高額な投資を必要とする業種だけあって「フリーキャッシュフロー」は近年マイナス傾向です。

配当に関しても、陸運業としてはかなり高配当であり、コロナショック時にも減配しなかったなど、中々根性の座った企業であると評します。(※他のJRグループは減配しました)

平常時であれば、純利益における配当の割合を示す「配当性向」も50%以内で推移することが見込めるため今後も安定した配当が期待できる企業であると言えそうです。

陸運業でありながら高配当利回りであることと、参入障壁の高いビジネスモデルであることと、鉄道事業に依存していないことから業種分散の一角として保有しておきたい企業であると言えます。

東京海上ホールディングス(8766)

東京海上日動火災保険などを傘下に置く日本の保険持株会社です。東京都千代田区に本社を置いており、日経平均225の構成銘柄の1つでもあります。

損害保険会社、生命保険会社、証券専門会社、国外の保険会社などの経営管理を行っている企業で、高い需要と安定した収益が見込めるのが特徴です。

商売上手で、毎年「増収・増益」を計上。

それに伴って、1株あたりの純利益を表す指標である「EPS」も年々右肩上がり。

爆発的な成長が見込めない業種でありながら「営業キャッシュフロー」は年々増加傾向でこのあたりはマーケティングの上手さが際立ちます。

配当に関しても2020年に減配を行うも、基本的に安定して増配傾向です。

洗練されたビジネスモデルで業界トップのシェア率であることと、資産運用部門でも高額な資本を保有する有利な状況であることから、保険業を保有しておきたい投資家にとっておすすめできる銘柄と言えます。

オリックス(8591)

東京都港区に本社を置くリース会社で、日経平均225の構成銘柄の1つでもあります。

プロ野球チームを持っており有名な企業ですが、一体何の起業かよくわからないという方もおられるかもしれません。

それもそのはず、オリックスはリースを中心に金融、自動車関連、不動産関連、保険など多角的に事業を展開している「何でも屋さん」です。

しかし専門分野であるリース業は「売上高国内ナンバーワン」で高い収益性を誇ります。

売上・営業利益ともに緩やかに成長してきた企業ではありますが、ここ数年はコロナショックなどもあってやや停滞気味です。

とはいえ積極的な自社株買いなどもあり、1株あたりの純利益を表す指標である「EPS」は増加傾向です。

「フリーキャッシュフロー」は近年「M&A(企業合併・買収)」などの事業投資に力を入れているだけあってバラつきが見られますが、「営業キャッシュフロー」については右肩上がりで推移。

資金繰り面でも問題はないでしょう。

配当に関しても2020年こそ現状維持でしたが、安定して増配傾向です。

純利益における配当の割合を示す「配当性向」も増加傾向ではありますが、それでも30%台とまだまだ増配する余力は十分あると判断できそうです。

またオリックスは100株以上保有でカタログギフトから商品を選べる「株主優待」がありましたが、2024年3月31日をもって株主優待制度を廃止することとなりました。

とはいえ、多数の収益源を持っているビジネスモデルと、高配当を出し続ける基盤となる財務の安定性から長期で保有できる高配当株と判断いたします。

INPEX(1605)

東京都港区に本社を置く石油開発企業で、こちらも日経平均225の構成銘柄の1つでもあります。

石油・天然ガスを「探す⇒掘る⇒生産する⇒運ぶ」といった一連の流れを行っている企業で、都市ガス事業者や石油取扱い事業者に向けた独自性の高いビジネスモデルを展開します。

売上・営業利益を見てみると、資源価格の変動に左右されるため、やや波があるのが特徴ですが近年は絶好調です。(このあたりは典型的な景気敏感業種といったところでしょうか。)

また10%を超えれば優良とされる営業利益率は40～50%で推移するなど驚異的な数値を記録し続けています。

配当を見ても上記に紹介した銘柄と比べるとやや安定感に欠けます。

とはいえ業績が好調ならその分増配してくれるため、この波の激しさがまた1つの魅力である銘柄と言えます。

純利益における配当の割合を示す「配当性向」は表記されていませんでしたが、計算すると2021年は31.19%、苦戦した2016年は156.66%と業績の波を極力配当に反映させない企業努力も見られました。

配当性向が100%を超えるということは自社の貯金を食いつぶして配当を出しているということ。

今後も総還元性向40%を目指して株主還元をおこなうとの発表もあったことから、株主への意識は高い企業と言えます。

典型的な景気敏感業種ですが、寡占市場(INPEXの競合はJAPEXくらい)であることと好況時のリターンを考えると保有しておきたい銘柄と言えます。

積水ハウス(1928)

大阪府大阪市北区に本社を置く住宅メーカーで、こちらも日経平均225の構成銘柄の1つでもあります。

戸建住宅、賃貸住宅の設計・施工やリフォーム・不動産事業・都市開発事業など住まいに関わるビジネスを幅広く展開する企業です。

積水ハウスは少々値が張ることで有名ですが、オプションなどでグレードを上げずとももともと標準仕様で地震に強い鉄骨構造を採用し、高品質の素材を使っています。つまり最低レベルが他社よりも優れている住宅になっているということです。

決算情報を見てみると、増収・増益のきれいな右肩上がりを計上しており、1株あたりの純利益を表す指標である「EPS」も増加傾向です。

また、建設業という多額の資金が必要な業種においても「自己資本比率」は50%を超えるなど圧倒的な財務健全性を誇ります。

自己資本比率とは

総資産(負債を含めた全ての資産)における純資産(負債を除いた資産)の割合のこと。
この割合が多いほど負債が少ないということ。

配当についても増配傾向で、現在12年連続増配中です。

これだけ毎年増配していても、純利益における配当の割合を示す「配当性向」は30～40%台で推移するなど余力が十分あります。(※毎年利益を伸ばしている証拠です。)

安定的に増配できる「健全な財務」というしっかりとした土台があり、競合他社との差別化ポイントも作れていることから建設業の高配当銘柄を探している方にはおすすめしやすい銘柄と言えそうです。

まとめ

今回紹介した企業を均等保有すると配当利回り3.78%のポートフォリオが完成します。(※2022年7月現在)

しかもある程度増配が見込めるため数年後はもっと利回りが高くなっていると思われます。

銘柄(コード)	業種	配当利回り	直近配当性向	連続増配年数	時価総額(順位)
日本電信電話(9432)	通信	3.06%	34.9%	11年	14.2兆円(3位)
KDDI(9433)	通信	3.02%	41.7%	12年	10.3兆円(5位)
伊藤忠商事(8001)	卸売(景気敏感)	3.35%	19.9%	7年	6.1兆円(21位)
三菱UFJFG(8306)	金融(景気敏感)	4.37%	31.7%	1年	9.7兆円(6位)
三井住友FG(8316)	金融(景気敏感)	5.36%	40.7%	1年	5.6兆円(24位)
九州旅客鉄道(9142)	陸運	3.41%	110.3%	0年	0.4兆円(290位)
東京海上HD(8766)	保険(景気敏感)	3.86%	41.6%	3年	5.3兆円(27位)
オリックス(8591)	その他金融(景気敏感)	3.72%	33%	2年	2.9兆円(49位)
INPEX(1605)	鉱業(景気敏感)	3.85%	31.2%	2年	1.9兆円(85位)
積水ハウス(1928)	建設(景気敏感)	3.88%	39.6%	12年	1.7兆円(97位)

ただただ配当利回りの高い株を買っていては、資産形成どころか自分の大切な資産を減らしてしまう確率は高くなります。

今回紹介したように企業の決算情報を見て、優良銘柄かどうかを判断しましょう。

また高配当株投資はいつ買っていいという投資手法ではありません。

高配当株は積み上げていけば貰える配当金額も増えていくため、モチベーションが維持しやすく、コツコツ気質の日本人に合った投資手法と言えます。

受け取った配当金は

といった感じで「選択肢」が豊富にある点が魅力です。

「選択肢」を増やすことは人生を豊かにすることに直結します。

また日本株から配当をもらう場合は「配当控除」の活用をご検討ください。配当にかかった税金の一部が還付されるかもしれません。

日本の高配当株への投資におすすめする証券口座は以下の3つ↓↓

SBI証券

取引手数料が安く、サービスが充実していて幅広い活用方法ができる証券口座。日本株も1株単位(買付手数料0円)で購入できます。
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マネックス証券

日本株を1株単位で購入可能(買付手数料0円)。銘柄分析ツールが秀逸で個別株投資したい人におすすめの証券口座。
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auカブコム証券

au経済圏を利用している方は様々な優遇が受けられる証券口座。日本株も1株単位で購入できますが、株だけではなく総合的な資産形成がしたい方におすすめ。
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どちらも1株単位で日本株が取引きできる証券口座のため、資金の少ない方にもおすすめできる証券口座です。

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(注意)紹介している銘柄への集中投資をすすめている訳ではありません。あくまでも投資の判断は自己責任でお願いします。

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この記事がみなさんの参考になれば幸いです。

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