これだけは覚えておきたい！高配当株投資でコストを抑えて利益を最大化する方法

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高配当株投資をする上で利益は全て手取りになる訳ではありません。

こういったものがかかるため「想定していた利益より少なかった」なんてことも起こり得ます。

そこで本記事では

のわたし「こるきち」が高配当株投資にかかるコストやコストを抑えて投資する具体的な方法などについて解説いたします。

この記事を読むことでコストについての理解が深まり、「想定していたよりリターンが少なかった」ということは回避できます。

また

などの概要についても知ることができます。

売買手数料の安い証券口座を使い分ける

売買手数料とは

株式や債券などの取引を行う際に購入商品とは別に証券会社に支払う手数料。

(例)売買手数料0.5%の証券会社経由で1万円分株を購入した場合

1万円＋1万円×0.5%＝10,050円となり購入証券1万円とは別に50円の手数料を証券会社に支払う必要があります。

証券会社によって「手数料率」や「料金設定」が異なります。効率のよい投資を行う上で売買手数料の安い証券会社を選ぶのは必須事項と言えます。

手数料の安いオススメ証券は以下のとおり

SBI証券

日本株から外国株まで幅広く投資商品を揃えている最大手のネット証券。
取引手数料は業界トップクラスの安さを誇り、日本株も1株単位で取引できる初心者から上級者まで幅広い支持を受ける王道の証券口座です。
SBI証券の詳細はこちら

楽天証券

楽天銀行の普通預金金利が0.1%になったり、楽天市場での楽天ポイント付与率がUPするなど、他の楽天サービスとの相乗効果抜群。
手数料も安価ですが、投資だけでなく資産形成全体のスピードを向上させてくれる総合力の高い証券口座です。
楽天証券の詳細はこちら

マネックス証券

国内株・米国株・中国株企業の過去10年以上の決算情報が「日本語」でチェックできる分析ツールが秀逸。外国株の取引手数料も安価で、日本株も1株単位で取引できるため投資先の財務をしっかり把握しつつ個別株に投資したい方におすすめの証券口座です。
マネックス証券の詳細はこちら

auカブコム証券

auじぶん銀行やauPAYなど、他のauサービスとの併用される方におすすめ。取扱い銘柄数や手数料は上記3社にわずかに劣後するも、au経済圏を利用すればするほど様々な優遇が受けられ効率的な資産形成ができる証券口座です。
auカブコム証券の詳細はこちら

このあたりは業界でも最低水準の手数料で取引ができるため安心して投資できます。

いずれも口座開設自体は無料で行えますので複数開設しておくことをおすすめします。

米国株 取引手数料	約定代金の0.495% (最大22米ドル)	約定代金の0.495% (最大22米ドル)	約定代金の0.495% (最大22米ドル)	取扱いなし
日本株 取引手数料	アクティブプラン 100万円/日まで無料 (※25歳以下は上限なく無料)	いちにち定額コース 100万円/日まで無料	一日定額手数料コース 100万円/日まで550円	1日定額手数料コース 100万円/日まで無料 (※25歳以下は上限なく無料)
単元未満株 (1株単位)	買付手数料0円 ※売却手数料は 約定代金の0.55%	取扱いなし	買付手数料0円 ※売却手数料は 約定代金の0.55%	約定代金の 0.55% (※約定代金が9000円以下なら52円)
中国株 取引手数料	約定代金の0.286% (最大517香港ドル)	約定代金の0.275% (最大5,500円)	約定代金の0.275% (最大495香港ドル)	取扱いなし
	詳細を見る	詳細を見る	詳細を見る	詳細を見る

＜おすすめの使い分け方＞

日本株なら

1株単位で取引できる「SBI証券」か「マネックス証券」「auカブコム証券」がおすすめ

米国株なら

・買付手数料無料のETFが豊富な「楽天証券」
・為替手数料が安く取引できる「SBI証券」「マネックス証券」
　いずれもおすすめ

中国株なら

売買手数料の安価な「マネックス証券」「楽天証券」がおすすめ

各証券の特徴や手数料詳細はこちら

買付手数料無料の米国ETFを活用する

上記であげた証券口座はいずれも買付手数料が無料の米国ETFを複数提供してくれています。

これを活用することで通常購入代金の0.495%かかっていた手数料を無料とすることができます。

米国ETFとは

米国市場に上場する株や債券などの詰め合わせ投資商品のこと。
1つ買うだけで数十～数千銘柄へ投資でき、組入れ比率の調整や銘柄の入れ換えなどは運用会社が行ってくれるため、管理に手間がかからず多くの投資家が利用しています。
＜人気の米国ETF一例＞
・VT＝全世界の株式約9000銘柄が対象のファンド
・VTI＝全米企業(約4000銘柄)の株式を対象としたファンド
・VOO＝S&P500(米国優良企業約500銘柄)を対象とした株式ファンド
・AGG＝安全性の高い債券(約9000本)を対象としたファンド

買付手数料無料 米国ETF	VT VTI VOO EPI GLDM QQQ SPYD AGG VGT IYR	VT VOO VTI SPY RWR GLDM AIQ FINX GNOM EPI QQQ SPYD AGG VGT IYR	VT VOO VTI VWO QQQ SPYD HDV QYLD XYLD PFFD LIT BUG DRIV ※消費税分0.045%は要負担
	詳細を見る	詳細を見る	詳細を見る

仮に50万円分購入しようと思うと、通常2,475円(50万円×0.495%)の買付手数料がかかりますが、買付手数料無料の商品ならこの2,475円が浮きます。

各証券の為替手数料をおさえる方法を知る

為替手数料とは

外貨を購入したり外貨を日本円に両替する際に必要になる手数料。
外国証券を購入する際には「外貨」が必要になるため米国株などを購入する際にかかるコストです。

こちらも金融機関によって為替手数料は異なります。

大手銀行の窓口で「米ドル」を購入すれば1ドルにつき「1円」の為替手数料がかかるところが多いですが、ネット証券であれば1ドルにつき「25銭」で購入できるところがほとんどです。

それよりも低コストで米ドルを購入する方法は以下のとおり↓↓

SBI証券

連携銀行である”住信SBIネット銀行”の「外貨預金」を利用すれば1ドルあたり「6銭」、「外貨積立」を利用すれば1ドルあたり「3銭」で両替することが可能。

楽天証券

不定期で米ドル両替における為替手数料キャッシュバックキャンペーンが実施されるため、キャンペーンに”エントリー”することで為替手数料を「実質無料」や「実質○銭」などに抑えられる。

マネックス証券

2022年12月現在米ドル購入時における為替手数料は「無料」。3ヶ月に一度手数料見直しがおこなわれますが、2019年7月8日にサービスが始まって以降は無料期間継続中です。

ちなみに為替手数料が「1ドル25銭」の場合と「無料」の場合でで比較した場合、1万ドル(約150万円)両替すれば2,500円差がつきます。

経費率の安いファンドで運用する

経費率とは

ETFなどのファンド(詰め合わせ商品)を運用するときに運用会社に支払う手数料です。
“ファンドの価額×経費率を日割りした額“が毎日ファンドから徴収されるため自身で支払う必要はありません。

(例)経費率0.3%の商品を1000万円分買って運用すれば、年間3万円ほど運用費用がかかるということ。

経費率で変わるリターンの差

例えば「S&P500」に投資できる米国ETFとして有名な「SPY」と「VOO」というファンドがありますがこれらは運用会社が異なるだけで商品の中身は同じです。

しかし”経費率”を比較した場合、保有時にかかる年間コストは

となります。

一般的に0.06%の差というと誤差の範囲に見えるかもしれませんが、結構大きな差になります。

仮に上記のファンドを1,000万円ずつ保有している場合、年間コストは

となります。

仮に年平均利回り5%でファンド価格が成長している場合、トータルコストは以下のようになります。

経過年数	SPY	VOO	コスト差
1年目	¥9,000	¥3,000	¥6,000
5年目	¥49,731	¥16,577	¥33,154
10年目	¥113,201	¥37,734	¥75,467
20年目	¥297,594	¥99,198	¥198,396
30年目	¥597,950	¥199,317	¥398,633

経費率に1%も2%もかかっていては利益がどんどん圧迫されます。

ファンド(詰め合わせ商品)で運用する場合は「固定費」として意識しておきましょう。

経費率の安いおすすめ米国高配当株ファンドはこちら↓↓

税金対策(確定申告)をする

株式投資においてかかる税金は以下の2種類があります。

どちらも20.315%の税金がかかります。

また外国株からの配当の場合、現地で所定の税率がかかってから国内でも20.315%課税されます。(米国株や中国株の配当には10%の外国税がかかり、国内でも20.315%の税金がかかります。)

	外国税	国内税	手取り率
売却益 (売買の差益)	かからない	20.315%	79.685%
国内株配当益	かからない	20.315%	79.685%
米国株配当益	10%	20.315%	71.7165%
中国株配当益	10%	20.315%	71.7165%

日本株と米国株の違いについてはこちら

これらの税金は「特定口座(源泉徴収あり)」で運用していれば証券口座が税金を計算して納税してくれます。

ただし「確定申告」をして配当金にかかる税金を節税すれば手取りを増やすことができます。

といった方法で高配当株投資をする上で手取りを増やすために覚えておきたいポイントです。

配当控除とは

利子・配当所得を「総合課税」で確定申告することによって10%の税額控除が受けられる制度。
給与所得や事業所得など他の所得と合算した「総所得」が900万円以下の方は配当にかかる税金が一部還付されます。
配当控除の詳細はこちら

外国税額控除とは

外国から所得を得た場合(配当所得を含む)に課税される外国税が一部または全て控除される制度で「総所得」が多いほど還付される金額が増えます。
「総合課税」「分離課税」どちらでも申告可能なので控除額が大きくなる方で申告するのがおすすめ。
外国税額控除詳細はこちら

まとめ　手数料と税金を侮らないこと

投資をする上でコストはついて回る問題です。

「株価の値動き」や「配当の増減」はコントロールできませんが、コストは自分でコントロールできます。

こういったことをしっかりやれるかどうかでリターンは大きく変わります。

短期的に見れば少ない金額かもしれませんが、高配当株投資は長期投資が前提の投資手法。コストが与える影響は想像以上に大きくなるでしょう。

コストが投資の成果を大きく左右することは下記の書籍でも紹介されています↓↓

書籍の詳細についてはこちらで紹介中↓↓

手数料の安い証券口座のまとめページはこちら↓↓

この記事がみなさんの投資の参考になれば幸いです。

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